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健康の保持増進
これまでの健康管理では、病気の早期発見や治療に重点が置かれていました。このため、検査結果が異常なしの人は、健康管理の対象外とみなされがちでした。しかし、異常なしと判定された人の中にも、糖尿病や高血圧などのいわゆる生活習慣病の予備軍といわれる人が多く含まれています。
THPでは、個人の生活習慣を見直し、若い頃から継続的で計画的な健康づくりをすすめることで、働く人がより健康になることを目標としています。
(1)健康測定
(2)健康指導
近年、経済・産業構造の変化、高齢化が急速に進展する中で、労働者の就労意識の変化や働き方に変化が見られます。
労働省(現厚生労働省)が実施した労働者健康状況調査によると、仕事や職業生活に関する強い不安、悩み、ストレスを感じている労働者の割合が増加しています。 このような状況から、労働省(現厚生労働省)では平成12年8月に、事業場において事業者が行うことが望ましい労働者の心の健康の保持増進のための基本的な措置(メンタルヘルスケア)が適切かつ有効に実施されるため、メンタルヘルスケアの原則的な実施方法について「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」を定めました。各事業場においては、実施可能な部分から取り組んでいくことが重要です。
(1)メンタルヘルスケアの基本的考え方
職場には労働者の力だけでは取り除くことができないストレス要因が存在しているため、労働者の取り組みに加えて、事業者が積極的にメンタルヘルスケアを実施することが重要です。
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メンタルヘルスケアは、中長期的視点に立って、継続的かつ計画的に行われることが重要です。このため、事業者には、事業場の心の健康づくりに関する職場の実態とその問題点を明確にするともに、その問題点を解決する具体的な方法等についての基本的な計画(「心の健康づくり計画」)を策定することが求めらています。
メンタルヘルスケアは、「セルフケア」、「ラインによるケア」、「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」及び「事業場外資源によるケア」の4つのケアが継続的かつ計画的に行われることが重要である。
労働者は、事業者が実施する施策に基づき、ストレスへの気づき、ストレスへの対処、自発的な相談を行います。 事業者は、セルフケアに関する教育研修、情報提供及び相談体制の整備を行います。
事業者は、管理監督者に対する心の健康に関する研修を実施します。
専門的な治療を要する労働者にたいしては、適切な事業場外資源を紹介するとともに、職場復帰及び職場適応の指導及び支援を行います。 事業場は、事業場内産業保健スタッフ等に対して、教育研修、知識修得等の機会を提供します。
事業場は、それぞれの役割に応じた事業場外資源を活用します。
仕事上のストレスによる精神的な悩みや職場の対人関係の悩みなど勤労者の心の健康問題について、カウンセラーによる相談を受け付けております。相談は無料で秘密は厳守いたします。 ご相談はこちらへ
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