ボイラー用語の定義

ボイラー (労働安全衛生法施行令第1条第3号）	労働安全衛生法施行令第1条第3号では、蒸気ボイラー及び温水ボイラーのうち、イ～ヘに掲げる簡易的なボイラーを除いたものを、この政令においては「ボイラー」と呼ぶこととしています。この「ボイラー」のうち比較的小規模なものを「小規模ボイラー」と呼び、さらに小型のものを「小型ボイラー」と呼びます。 小型ボイラーを除くボイラーには検査証が交付されます（労働安全衛生法の適用を受けるものに限る）。 （なお、イ～ヘのボイラーのうち、労働安全衛生法施行令第13条第3項第25号に該当するものは、通称「簡易ボイラー」と呼びます。）　 【労働安全衛生法施行令第1条第3号】 蒸気ボイラー及び温水ボイラーのうち、次に掲げるボイラー以外のものをいう。 イ　ゲージ圧力0．1メガパスカル以下で使用する蒸気ボイラーで、厚生労働省令で定めるところにより算定した伝熱面積（以下「伝熱面積」という。）が0．5平方メートル以下のもの又は胴の内径が200ミリメートル以下で、かつ、その長さが400ミリメートル以下のもの ロ　ゲージ圧力0．3メガパスカル以下で使用する蒸気ボイラーで、内容積が0．0003立方メートル以下のもの ハ　伝熱面積が2平方メートル以下の蒸気ボイラーで、大気に開放した内径が25ミリメートル以上の蒸気管を取り付けたもの又はゲージ圧力0．05メガパスカル以下で、かつ、内径が25ミリメートル以上のU形立管を蒸気部に取り付けたもの ニ　ゲージ圧力0．1メガパスカル以下の温水ボイラーで、伝熱面積が4平方メートル以下のもの ホ　ゲージ圧力1メガパスカル以下で使用する貫流ボイラー（管寄せの内径が150ミリメートルを超える多管式のものを除く。）で、伝熱面積が5平方メートル以下のもの（気水分離器を有するものにあつては、当該気水分離器の内径が200ミリメートル以下で、かつ、その内容積が0．02立方メートル以下のものに限る。） ヘ　内容積が0．004立方メートル以下の貫流ボイラー（管寄せ及び気水分離器のいずれをも有しないものに限る。）で、その使用する最高のゲージ圧力をメガパスカルで表した数値と内容積を立方メートルで表した数値との積が0．02以下のもの
小型ボイラー (労働安全衛生法施行令第1条第4号）	労働安全衛生法施行令第1条第4号のものをいいます。 労働安全衛生法の適用を受けるものであれば個別検定の対象です。 検査証は交付されません。 【労働安全衛生法施行令第1条第4号】 （労働安全衛生法施行令第1条第3号の）ボイラーのうち、次に掲げるボイラーをいう。 イ　ゲージ圧力0．1メガパスカル以下で使用する蒸気ボイラーで、伝熱面積が1平方メートル以下のもの又は胴の内径が300ミリメートル以下で、かつ、その長さが600ミリメートル以下のもの ロ　伝熱面積が3．5平方メートル以下の蒸気ボイラーで、大気に開放した内径が25ミリメートル以上の蒸気管を取り付けたもの又はゲージ圧力0．05メガパスカル以下で、かつ、内径が25ミリメートル以上のU形立管を蒸気部に取り付けたもの ハ　ゲージ圧力0．1メガパスカル以下の温水ボイラーで、伝熱面積が8平方メートル以下のもの ニ　ゲージ圧力0．2メガパスカル以下の温水ボイラーで、伝熱面積が2平方メートル以下のもの ホ　ゲージ圧力1メガパスカル以下で使用する貫流ボイラー（管寄せの内径が150ミリメートルを超える多管式のものを除く。）で、伝熱面積が10平方メートル以下のもの（気水分離器を有するものにあつては、当該気水分離器の内径が300ミリメートル以下で、かつ、その内容積が0．07立方メートル以下のものに限る。）
小規模ボイラー (労働安全衛生法施行令第20条第5号）	小型ボイラーに該当しない次のいずれかのボイラーをいいます。 労働安全衛生法の適用を受けるものであれば検査証が交付されています。 イ　胴の内径が750ミリメートル以下で、かつ、その長さが1300ミリメートル以下の蒸気ボイラー ロ　伝熱面積が3平方メートル以下の蒸気ボイラー ハ　伝熱面積が14平方メートル以下の温水ボイラー ニ　伝熱面積が30平方メートル以下の貫流ボイラー（気水分離器を有するものにあつては、当該気水分離器の内径が400ミリメートル以下で、かつ、その内容積が0．4立方メートル以下のものに限る。）
第一種圧力容器 (労働安全衛生法施行令第1条第5号）	労働安全衛生法施行令第1条第5号では、本文括弧書き内に示された簡易的な容器を除いたものを、「第一種圧力容器」と呼ぶこととしています。この「第一種圧力容器」のうち比較的小規模なものを「小規模第一種圧力容器」と呼び、さらに小型のものを「小型圧力容器」と呼びます。 小型圧力容器を除く第一種圧力容器には検査証が交付されます（労働安全衛生法の適用を受けるものに限る）。 （なお、本文括弧書き内に示された簡易的な容器のうち、労働安全衛生法施行令第13条第3項第26号に該当するものは、通称「簡易容器」と呼びます。）　 【労働安全衛生法施行令第1条第5号】 次に掲げる容器（ゲージ圧力0．1メガパスカル以下で使用する容器で、内容積が0．04立方メートル以下のもの又は胴の内径が200ミリメートル以下で、かつ、その長さが1000ミリメートル以下のもの及びその使用する最高のゲージ圧力をメガパスカルで表した数値と内容積を立方メートルで表した数値との積が0．004以下の容器を除く。）をいう。 イ　蒸気その他の熱媒を受け入れ、又は蒸気を発生させて固体又は液体を加熱する容器で、容器内の圧力が大気圧を超えるもの（ロ又はハに掲げる容器を除く。） ロ　容器内における化学反応、原子核反応その他の反応によつて蒸気が発生する容器で、容器内の圧力が大気圧を超えるもの ハ　容器内の液体の成分を分離するため、当該液体を加熱し、その蒸気を発生させる容器で、容器内の圧力が大気圧を超えるもの ニ　イからハまでに掲げる容器のほか、大気圧における沸点を超える温度の液体をその内部に保有する容器
小規模第一種圧力容器 (労働安全衛生法施行令第6条第17号)	小型圧力容器に該当しない次のいずれかの第一種圧力容器（以下「容器」）をいいます。 労働安全衛生法の適用を受けるものであれば検査証が交付されています。 ボイラー則第62条第1項による第一種圧力容器取扱作業主任者の選任の対象外とされています。 1　加熱作用を行う容器（熱交換器、蒸煮器、消毒器、加硫器等）で、内容積が5立方メートル以下のもの 2　反応作用を行う容器（反応器、オートクレーブ等）で内容積が1立方メートル以下のもの 3　蒸発作用を行う容器（蒸発器、蒸留器等）で内容積が1立方メートル以下のもの 4　高温の圧力液体を保有する容器（スチームアキュムレータ、フラッシュタンク等）で内容積が1立方メートル以下のもの
小型圧力容器 (労働安全衛生法施行令第1条第6号）	労働安全衛生法施行令第1条第6号のものをいいます。 労働安全衛生法の適用を受けるものであれば個別検定の対象です。 検査証は交付されません。 【労働安全衛生法施行令第1条第6号】 第一種圧力容器のうち、次に掲げる容器をいう。 イ　ゲージ圧力0．1メガパスカル以下で使用する容器で、内容積が0．2立方メートル以下のもの又は胴の内径が500ミリメートル以下で、かつ、その長さが1000ミリメートル以下のもの ロ　その使用する最高のゲージ圧力をメガパスカルで表した数値と内容積を立方メートルで表した数値との積が0．02以下の容器

揚貨装置、クレーン・デリック、移動式クレーン運転士関係

発破技士

潜水士