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治療と仕事の両立支援に役立つ冊子、パンフレット等のご案内

 治療と仕事の両立支援に役立つ冊子、パンフレット等をご紹介します。

 各リンク先のホームページからダウンロード出来ます。

 ◆リンク先の名称をクリックすると、各冊子等のダウンロードページに移動します。

 

 

 ◆ 厚生労働省ホームページ  (1)~(4)の冊子のダウンロード

   (1)「職場における治療と職業生活の両立のためのガイドライン(全体版)」 [13,254KB] 

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 がん、脳卒中などの疾病を抱える従業員に対して、適切な就業上の措 置や治療に対する配慮を行い、治療と仕事が両立できるようにするため、関係者の役割、職場における環境整備、個別労働者への支援の進め方を含めた職場における取組をまとめたものです。

 両立支援の基本となる「ガイドライン」です。事業者、労務担当者、産業保健スタッフのほか、労働者本人、家族、医療機関関係者等支援に関わる方にも活用可能です。
 ガイドライン本文の他、以下の参考資料が掲載されています。
 ○ 様式例集 (PDF版、Word版がダウンロードできます。)
 ○ 治療と職業生活の両立に関する支援制度・期間
 ○ 「がん」「脳卒中」「肝疾患」「難病」に関する留意事項 (2,018年4月現在)
 ○ 「企業・医療機関連携マニュアル」
 解説編のほか、事例編では具体的な事例を通じて、ガイドライン様式例を使用した記載例が4例(がんの事例)掲載されています。


 

    

 

   (2)「治療を受けながら安心して働ける職場づくりのために~事例から学ぶ治療と仕事の両立支援のための職場における保健活動のヒント集~」 H26.3 作成  [2,416KB]                        

      

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事業所において「治療と仕事の両立」の支援を行う際の留意事項や取組みのヒントが、事例を交えて紹介されています。

 

  (3)「治療を受けながら安心して働けることができる職場づくり検討事例集 ‐モデル事業参加企業10社の両立支援マニュアルにみる取組のポイント‐」 H27.3 作成 [8,606KB]

   

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モデル事業参加企業10社における「治療と仕事の両立」支援に関する検討結果を紹介し、今後の取組方策を「マニュアル」としてとりまとめられています。また、参加企業での検討結果を踏まえて、治療と仕事の両立に向けた対策を検討する際のポイントもまとめています。

 
 (4)「職場づくり事例集」 H29.3作成 [1,807KB]

 

治療と仕事の両立支援に関する取組、支援体制、医療機関等との連携 等の有効な取組を行っている8社の事例が紹介されています。

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◆ 独立行政法人 労働者健康安全機構 治療と仕事の両立支援ホームページ 参考事例集等のページ      
 (5)「治療と仕事の両立支援 取組事例集~支援の開始から職場復帰まで~」 H30.3作成

治療と両立参考資料リーフレット(イメージ)

 人事労務の立場から2事例、産業医の立場から3事例の取組事例が紹介されています。

 

 

◆ 独立行政法人 労働者健康安全機構 両立支援マニュアルホームページ 

 (6)(7)のダウンロード

(6)「治療と就労の両立支援マニュアル」 H29.3作成

     マニュアルには、医療機関において両立支援業務を行うに当たっての基本スキルや知識に加え、両立支援の事例紹介等、実際に両立支援を実施する上で医療スタッフ・従事者   (医師・看護師・MSW)が留意すべき事項等が掲載されています。また、医療従事者のみならず、企業の労務管理担当者や産業保健スタッフの方々にも、両立支援の基本的な取組方法について、理解出来るよう構成されています。

  治療と就労の両立支援マニュアルは、「がん、糖尿病、脳卒中、メンタルヘルス」の疾病4分野について作成されています。

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      がん分野        糖尿病分野       脳卒中分野    メンタルヘルス分野

      

 (7)「職場訪問型復職支援マニュアル」

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  メンタルヘルス不調をかかえた労働者に対する専門スタッフによる職場訪問型復職支援マニュアル 

当マニュアルでは、「治療就労両立支援モデル事業」の一環として、職場で実施してきた「職場訪問型復職支援」及び「復職(両立支援)コーディネーターによる復職支援の実際」が紹介されています。

 (8)「事業場における労働者の健康情報等の取扱規定を策定するための手引き」


労働者の健康情報等の取扱規定を策定するための手引き

事業者が健康情報等を取り扱う主な目的は、労働者本人への健康確保措置の実施や事業者が負う民事上の安全配慮義務の履行です。また、事故防止など、職場の同僚や顧客の安全確保のためにも取り扱われます。
  健康情報等の取扱いにより、労働者が人事上の不利益を被ることは、その目的に反することになります。そのような事態が生じる可能性がある場合、労働者は、事業者に対して健康上の不安について相談を行いたくとも、安心して行うことができません。
  労働者の不安を取り除くためにも、健康情報等を取り扱う目的は分かりやすく示す必要があるため、取扱規定には、事業場の業務内容等に応じて「健康確保措置の実施」や「安全配慮義務の履行」の具体的内容を記載することが求められます。
 

事業場が健康情報等を取り扱う目的の具体的な内容の例
・健康診断やストレスチェックの結果、長時間労働者に対する医師による面接指導やその事後措置の実施
・傷病・疾病のある労働者に対する就業上の措置の検討、実施
治療と仕事の両立支援の実施


 

  

 

◆ 愛媛県がん心療連携協議会 がんサポートブックえひめホームページ

(9) 「がんサポートブックえひめ」   [PDF 2.3MB] 2016.3第2版作成

                                        

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この冊子は、がんと向き合うときに必要な情報にたどり着くためのガイドブックです。

不安や悩みを相談できる身近な窓口や生活・療養に関すること、支援制度など活用できる情報が記載されています。

冊子は「えひめのがん医療」「がんと向き合う」「自分らしい療養生活を考える」「気になるお金のこと」の項で構成されています。

 

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