前年12月～2月頃

1. 企業研究をする。
   自分の学歴、職歴、志望などから、どのような企業にアプローチするかを決める。

   ★	大学などで学んだ知識を活かせる範囲内で適職を探すことになります。入管法上、文科系の留学生の場合は、海外に支店、工場があるか、輸入・輸出業務を行っているか、 大卒程度の知識を用いて行う生産管理、企画事務、広報宣伝、商品開発業務を行っているかなど、特定の職種に限定される傾向があります。理工系の場合は、職種の限定がなく、自分の専攻分野(短大卒以上)を活かせる企業を選択します。
   ★	企業研究の資料としては、会社四季報、就職ガイド、外資系企業総覧など、企業の特徴を一覧表にした図書が発行されています。(大学や最寄りの図書館などで調べます) また、過去の留学生の就職状況や就職先を、大学の就職部(国際交流センター含む)やサークル、交流会の先輩達に聞き把握します。
   ※	入管法とは、「出入国管理及び難民認定法」の略です。

2. 資料請求をする。

   郵送により請求する。
   ★	直接企業に送る方法と求人雑誌などについているハガキを利用する方法に分かれます。 前者は、自分でハガキのフォーマットを考えなければなりません。 大手企業のように、多くの資料請求を受ける場合は、請求データをコンピュータで整理していると思われます。 したがって、自分をいかにアピールするか、狭いスペースの中で工夫することが必要です。 後者は、ハガキのフォーマットが決められているので、必要事項を明確に書いた後、アピールポイント欄や質問・意見欄は、 具体的にわかりやすく書くことが大切です。 (「資料請求ハガキ」の内容は、面接時に質問されることがあります。コピーを取っておきましょう)
   電話により請求する。
   ★	電話する内容を整理し、「用件は簡素に手際よく」、「自己紹介は元気な声ではっきり」と話せるように心がけます。 また、社会人としての電話のマナーも身につけてください。
   インターネット・ホームページにより請求する(電子メールにて請求)
   ★	現在は多くの企業がホームページを開設しています。ホームページの中で、資料請求やセミナー日程紹介、申込を受け付けている企業もあります。中にはホームページからでしか受け付けない企業もあります。 目指す企業のホームページを定期的に見て情報をチェックするとともに、ホームページから資料請求等行える企業へは、指定された必要な項目を電子メールにて送信しましょう。